賃貸物件の入居審査では何に注意すれば良い？ポイントについて解説

賃貸物件に入居する際には、大家さんによる入居審査がおこなわれます。
入居審査で大家さんが重視するポイントがいくつかあるため、スムーズに賃貸借契約を結べるよう事前に把握しておきましょう。
そこで今回は、賃貸物件の入居審査とはなにか、審査されるポイントや落ちやすい方の特徴について解説します。
賃貸物件の契約をご検討中の方は、ぜひ参考にしてみてください。

賃貸物件を契約する際におこなわれる入居審査とは

まずは、そもそも賃貸物件の入居審査とはなにか、その内容や見られるポイントについて解説します。

賃貸物件の入居審査とは

賃貸物件は、大家さんの大切な資産です。
大家さんにしてみれば、どのような方にでも部屋を貸せるわけではありません。
賃貸借契約を結ぶにあたって、安心して部屋を貸せる人物かどうかを判断するために、審査をおこなうのです。

入居審査で見られるポイント

賃貸物件の入居審査では、主に以下のようなことが判断材料になります。
支払い能力
大家さんは、所有する部屋を貸すことで家賃収入を得ます。
入居者から受け取った家賃は、そのまま大家さんの手元に残るわけではありません。
賃貸物件を運営するためには、管理会社に支払う管理委託料や仲介手数料、建物の修繕費、保険料、税金といった経費が発生します。
つまり、家賃収入がないと、大家さんは経費を支払えなくなってしまうのです。
もし家賃を支払えない方に部屋を貸せば、本来得られる家賃収入を得られません。
したがって、賃貸借契約を結ぶ際には「家賃を支払う能力があるかどうか」を重要なポイントとして審査します。
人となり
賃貸物件では、他人同士が同じ建物のなかで共同生活を送っています。
エントランスや階段、エレベーター、ごみ置き場などは共有スペースであるため、使用方法などルールを決めて使用しています。
この共有スペースの使い方について、入居者同士でトラブルになるケースは少なくありません。
ルールを守れない方に部屋を貸せば、ほかの入居者や近隣の住民とトラブルになる恐れがあります。
大きなトラブルに発展してほかの入居者が退去するような事態になると、空室が増えてしまうかもしれません。
空室が増えると、大家さんの家賃収入が減り、経営事態が苦しくなる可能性もあります。
そういったことにならないよう、入居希望者がどのような人物なのか、「人となり」も審査のポイントになります。

賃貸物件の入居審査では支払い能力が重要

賃貸物件を契約する際には、支払い能力と人物を重視して入居審査をおこなうことを先述しましたが、支払い能力はどのように判断されるのでしょうか。
そこで次に、賃貸物件の入居審査で重要な「支払い能力」について解説します。
賃貸物件における「支払い能力」は、以下のようなポイントに注目して、総合的に審査します。

●安定した収入があるか
●家賃が月収の3分の1まで
●職業

どういうことなのか、順番に解説します。

安定した収入があるか

前章でも解説しましたが、入居審査で大家さんが確認しておきたいことは、家賃を支払えるかどうかです。
つまり、安定した収入があるかを審査します。
安定した収入といっても、直近の数か月だけ収入があったというような状況では大家さんにとっても不安です。
したがって、収入金額だけでなく勤続年数も加味して審査します。
勤続年数が1年未満の方や、収入が不安定な方は、審査にとおらない可能性があります。

家賃が月収の3分の1まで

賃貸物件の家賃は、毎月の手取り額の30％程度を目安にするのが一般的です。
たとえば、月の手取り額が20万円の方なら、家賃6万円までが目安となります。
ただし、賃貸物件に入居すると、共益費や管理費を家賃と一緒に支払わなければなりません。
駐車場を借りている場合は、その月極料金も発生します。
したがって、実際は手取り額の30％より低い割合で家賃の上限を考える方が多いです。
月収のうち住居費の割合が高いことで生活が苦しくなり、家賃を支払えなくなれば大家さんも困るため、月収と家賃とのバランスがあまりにも悪いと、審査にとおらないかもしれません。

職業

支払い能力を審査するうえで、入居希望者の職業もチェックポイントの1つです。
たとえば、フリーターの方やフリーランスの方などは、収入が不安定であるとみなされ、審査にとおりにくいことがあります。
正社員や公務員であれば、比較的審査にとおりやすいですが、先述したように、勤続年数も考慮して審査されます。
なお、転職するタイミングで賃貸物件に入居したいというケースも珍しくありません。
その場合、賃貸借契約を結ぶ時点では無職であるため、契約できないのではないかと不安な方もいらっしゃるでしょう。
そのような場合は、前年度の源泉徴収票や働いていたときの所得税の納税証明書、新しい職場の給与支払い予定証明書などがあれば問題なく契約できることが多いです。
また、しばらく働いておらず、前年度の所得を証明できる書類がない場合でも、賃貸借契約の契約期間である2年分の家賃を支払えることを証明すれば、契約できる可能性があります。
たとえば、家賃2年分の貯金があるという方は、通帳の写しなどを提出して相談してみましょう。

賃貸物件の入居審査に落ちる方の特徴

賃貸物件を契約したくても、入居審査に落ちる方もいます。
それはどのようなケースなのかを事前に知っておくと、入居審査にとおるための対策をするうえで参考になるでしょう。
そこで最後に、賃貸物件の入居審査に落ちる方の主な特徴について解説します。

特徴1：家賃滞納の履歴がある

過去にほかの賃貸物件で家賃を滞納したことがある方は、入居審査に落ちる可能性があります。
また、クレジットカードの滞納なども入居審査に影響します。
これは、支払いや返済を滞納すると、信用情報機関に事故・延滞情報として登録されるためです。
いわゆる、ブラックリストに載るということです。
信用情報機関に登録されると約5年～7年間情報が消えないため、何年も前に滞納したことでも、入居審査に影響する場合があります。

特徴2：借金がある

借金があることだけで入居審査に落ちることは、基本的にはないでしょう。
安定した収入があり、家賃とのバランスがとれていれば、支払い能力があると判断される可能性が高いです。
ただし、入居審査をおこなう家賃保証会社によっては、審査が厳しくなることもあります。

特徴3：身なりや態度に問題がある

前章でも解説したように、賃貸物件の入居審査では「人となり」も重要なチェックポイントになります。
したがって、身なりや態度が悪い方は、入居審査に落ちる可能性が高いです。
大家さんにとっては、態度が高圧的だったり、暴言を吐いたりする人物の入居を避けたいと思うのは自然なことでしょう。
なぜなら、そのような人物を入居させれば、トラブルのもとになる恐れがあるためです。
このように、過去に家賃やクレジットカードを滞納したことがある方や、人柄に問題がある方は、入居審査にとおりにくいということを覚えておきましょう。

まとめ

賃貸物件に入居する際には、家賃の支払い能力があるか、人となりに問題がないかを審査します。
安定した収入があればそれほど心配する必要はありませんが、勤続年数が短い方や、月収の3分の1以上家賃がかかる物件に入居を希望する方は、審査にとおらない可能性もあります。
また、過去に賃貸物件の家賃を滞納したことがある場合や、大家さんから見てトラブルのもとになる恐れがあると判断された場合は、審査に落ちる可能性が高いことを知っておきましょう。