フリーレントの賃貸物件とは？デメリットや初期費用について解説

賃貸物件を探している方のなかには、「フリーレント物件」をご検討されている方もいらっしゃるのではないでしょうか。
フリーレントの賃貸物件は、家賃が一定期間無料になる点がメリットですが、デメリットも存在するため注意が必要です。
そこで今回は、フリーレントの賃貸物件とはなにか、存在する理由やデメリット、借りる際の初期費用について解説します。
フリーレントの賃貸物件への入居をご検討中の方は、ぜひ参考にしてみてください。

フリーレントの賃貸物件とは？家賃が無料になる理由

賃貸物件のなかには「フリーレント」という契約形態の物件があります。
冒頭でもお伝えしたように、家賃を抑えたい方にとってはメリットを感じる賃貸物件ですが、入居を検討する際には、具体的にどのような物件なのかをしっかり理解しておくことが大切です。
そこでまずは、フリーレントの賃貸物件とはどのような物件なのか、なぜそのような物件が存在するのかについて解説します。

フリーレントの賃貸物件とは

フリーレントの「フリー」は無料、「レント」は家賃を指す言葉です。
これをふまえると、フリーレントの賃貸物件とは、家賃が無料になる賃貸物件ということになりますが、無料になるのは一定期間です。
この「一定期間」については、とくに決まりはなく、物件によって異なります。
たとえば、入居日から月末までの日割り計算分を無料とするケースや、入居日から1か月分を無料とするケースなどが挙げられます。

家賃が無料になる理由

では、なぜフリーレントという契約形態が存在するのか、その理由として以下の2つが挙げられます。

●空室をなくすため
●資産価値を維持するため

それぞれの内容について、順番に見ていきましょう。
理由1：空室をなくすため
現在入居している借主が退去したあと、すぐに次の入居者が決まれば良いですが、決まらない場合は空き部屋となってしまいます。
それより、フリーレントとして募集し、ほかの賃貸物件との差別化を図ることで、次の入居者が早く見つかる可能性が高まります。
大家さんにとっては、フリーレントで一定期間の家賃収入を得られなくても、そのあとの見通しがたつという安心感があるのです。
理由2：資産価値を維持するため
空室の状態が長期間続けば、その間の家賃収入は得られないため、大家さんは少しでも早く入居者を決めたいと思っています。
家賃を下げれば、入居者が見つかりやすくなるかもしれません。
しかし、家賃を下げると、物件の資産価値が下がります。
なぜなら、賃貸物件の収益性を示す「表面利回り」は、年間の家賃収入をもとに計算するためです。
また、家賃を下げて募集すると、ほかの入居者からも値下げを求められるでしょう。
空室を埋めるために家賃を下げるより、期間を決めて家賃を無料にしたほうが、大家さんにとっては結果的に負担が少なくなるのです。

フリーレントの賃貸物件のデメリットとは

フリーレントの賃貸物件は、一定期間とはいえ、家賃が無料になる点が借主にとってメリットです。
現在賃貸物件に入居している方は、新居の家賃がかからないことで、二重に家賃が発生しないため、余裕を持って引っ越しができる点も魅力ですよね。
しかし、デメリットについても把握しておかないと、あとでトラブルになる可能性があります。
そこで次に、フリーレントの賃貸物件のデメリットについて解説します。
フリーレントの賃貸物件の主なデメリットは、以下のとおりです。

●入居期間が決められている
●フリーレントの対象は家賃のみ
●家賃が相場より高い傾向にある
●物件数が少ない

どういうことなのか、デメリットの内容を順番に解説します。

デメリット1：入居期間が設定されている

フリーレントの賃貸物件は、家賃が無料になる期間にくわえ、入居期間も設定されているケースが多く見られます。
フリーレント期間が過ぎたあと、一定期間住むことを条件とし、その期間より早く退去する場合は違約金が発生する場合があります。
つまり、フリーレント期間だけ、また短期間だけといった契約はできないのです。
したがって、フリーレントの賃貸物件を検討する際は、入居期間や違約金についてしっかり確認することが大切です。

デメリット2：フリーレントの対象は家賃のみ

フリーレントの賃貸物件で一定期間無料になるのは、家賃のみとするのが一般的です。
たとえば、駐車場代などは契約した月から発生することが多いため、あらかじめ確認しておく必要があります。

デメリット3：家賃が相場より高い物件がある

一般的な賃貸物件より、家賃が高めに設定されている物件もあります。
一定期間の家賃が無料であっても、そのあと相場より高い家賃を支払うことになれば、結果的に支払総額が大きくなるため注意が必要です。

デメリット4：物件数が少ない

フリーレントの賃貸物件は、そもそも数が少ない点もデメリットの1つです。
初期費用を抑えたいという理由でフリーレントの賃貸物件を探す場合は、エリアを広げて探す、もしくは、フリーレントの賃貸物件を探していることを不動産会社に伝えたうえでご相談ください。

フリーレントの賃貸物件にかかる初期費用とは

賃貸物件を借りる際には、初期費用がかかります。
フリーレントの賃貸物件は、一定期間の家賃の支払いが無料であっても、初期費用は発生するため、どのような費用がかかるのかを事前に把握しておかなければなりません。
そこで最後に、フリーレントの賃貸物件を借りる際に準備すべき初期費用について解説します。

賃貸物件にかかる初期費用

一般的な賃貸物件を借りる際には、以下のような初期費用が発生します。
敷金
敷金とは、賃貸物件を借りる際に、大家さんに預けておくお金で、家賃の1か月～2か月分が金額の相場です。
家賃の不払いがあった場合や、退去時の原状復帰で借主が負担すべき費用などに使われ、残金は返還されるのが一般的です。
礼金
礼金とは、部屋を貸してもらったことに対して大家さんにお礼として支払うお金で、こちらも家賃の1か月～2か月分が金額の相場です。
礼金は、基本的に返却されません。
仲介手数料
仲介手数料とは、物件の紹介や契約に関する手続きをおこなった不動産会社に対し、報酬として支払うお金のことです。
金額は、家賃の1か月分が上限です。
共益費（管理費）
共益費とは、エレベーターやエントランス、廊下、ゴミ捨て場など、賃貸物件の共用部分の清掃や管理に使われる費用で、管理費ともいいます。
家賃に含まれているケースもありますが、一般的に家賃の5%～10％ほどが相場です。
敷金や礼金、仲介手数料は、賃貸借契約を結ぶときにだけかかりますが、共益費（管理費）は、家賃とともに毎月支払うお金です。
家賃
家賃は、基本的に前払いです。
月の途中に入居する際には、月末までの日割り家賃も発生します。
フリーレントの賃貸物件の場合は、この家賃が一定期間無料になります。
火災保険料
賃貸物件に入居する際には、ほとんどの場合、火災保険への加入を求められます。
保険料は、補償の内容によって異なります。

フリーレントでも共益費（管理費）はかかる

フリーレントの賃貸物件でも、敷金や礼金、仲介手数料などは初期費用として支払う必要があります。
また、フリーレント期間について、家賃は無料ですが、共益費（管理費）は発生するため、初期費用に含めて考えておきましょう。

まとめ

フリーレントの賃貸物件とは、家賃が一定期間無料になる賃貸物件です。
入居する際の初期費用は抑えられますが、入居期間が決められていたり、家賃が高めだったりと、デメリットも存在します。
また、敷金や礼金、仲介手数料、共益費（管理費）など、家賃以外の費用は契約時に発生するため、どれくらいの資金が必要かを確認したうえで検討しましょう。