部屋が隣接する賃貸物件には「近隣の音が気になる」「音のクレームがこないか心配」など、音にまつわる悩みがつきものです。
賃貸物件でもできる床・壁・天井の防音対策を講じ、音に左右されにくい住環境を手に入れたいとお思いの方もいらっしゃるでしょう。
そこで今回は、賃貸物件でもできる床・壁・天井の防音対策をご紹介します。

賃貸物件でもできる床の防音対策

賃貸物件で多くの方が気を遣うのが、物を落とした音や移動させる音、足音など、床を伝って階下に伝わる生活音です。
こうした床伝いの生活音は、防音カーペットや防音マット、防振マット、スリッパなどで対策できます。

床を伝う音の種類

具体的な防音対策の前に、まずは床を伝う音の種類を見てみましょう。
床を伝う音の多くは、物体を通して伝わる「固体伝播音」であり、重量床衝撃音と軽量床衝撃音の2種類に大別できます。
重量床衝撃音
重量床衝撃音とは、何か重いものを落としたとき、移動させたときの、重く低い音のことです。
重量床衝撃音が伝うのは、賃貸物件の構造による部分が大きく、一般的な防音対策では限界があるといわれています。
軽量床衝撃音
軽量床衝撃音とは、食器やスプーン、おもちゃ、硬貨などを落としたときの、軽く高い音のことです。
重量床衝撃音とは異なり、一般的な対策でも効果が見込めるため、床の防音は軽量床衝撃音をメインにおこないましょう。

遮音性能を表すL値・ΔL等級

防音対策グッズには、L値・ΔL等級のどちらかで遮音性能が表示されています。
適切な防音対策グッズを選ぶために、L値・ΔL等級とは何か、どう見るのかを知っておきましょう。
L値
L値とは、上階の音が下階に響く程度を数値化したものであり、小さいほど遮音性能が高くなります。
重量床衝撃音に対するL値はLH、軽量床衝撃音に対するL値はLLで表され、たとえば、賃貸物件の一般的な遮音性能は「LL-45」以下といわれています。
ΔL等級
ΔL等級とは、衝撃音を小さくする効果を数値化したものであり、2008年から新たに使われ始めました。
重量床衝撃音に対するΔL等級はΔLH、軽量床衝撃音に対するΔL等級はΔLLで表され、L値とは異なり、大きいほど遮音性能が高くなります。

賃貸物件の床におすすめの防音対策

賃貸物件の床におすすめの防音対策として、防音カーペット・防音マット・防振マット・スリッパをご紹介します。
防音カーペット
防音カーペットとは、通常のカーペットよりもパイルの密度や長さがあるもの、あるいは裏面に吸音性のある素材を貼り合わせたもののことです。
敷くだけで手軽に取り入れられるうえ、幅広いラインナップから部屋の目的・雰囲気にあったものが選べます。
防音マット
厚みのあるマットであり、防音カーペットと同じく、敷くだけで手軽に取り入れられ、幅広いラインナップから部屋の目的・雰囲気にあったものが選べます。
また、水洗い・水拭きできるためお手入れがしやすく、特に一部が洗い替えできるジョイントマットは、小さなお子さまを持つご家庭におすすめです。
防振マット
防振マットとは、振動を弱めて音を小さくしてくれるマットのことであり、家電やエクササイズマシンの振動音、楽器やスピーカーなどの防音対策に高い効果が見込めます。
スリッパ
クッション性の高いスリッパを履くと、足音の衝撃がやわらぎ、軽量床衝撃音を軽減できます。
サイズの合わないものは、かえってパタパタと音を立てる可能性があるため、できるだけ足にフィットするものを選びましょう。

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賃貸物件でもできる壁の防音対策

賃貸物件では「外部から壁を伝う騒音が気になる」「内部から壁を伝う音漏れが気になる」双方のケースがありうるでしょう。
こうした壁伝いの音は、防音対策グッズを置いて、あるいは貼って対策できます。

壁を伝う音の種類

具体的な防音対策の前に、まずは壁を伝う音について見てみましょう。
壁を伝う音は、空気伝播音と固体伝播音の2種類に大別でき、それぞれ適した対策が異なります。
空気伝播音
空気伝播音とは、車や飛行機の音、話し声など、空気を通して伝わる音のことであり、音を跳ね返す「遮音」、または音を吸う「吸音」で対策できます。
固体伝播音
固体伝播音とは、足音や落下音など、物を通して伝わる音のことであり、音の振動を弱める「防振」により対策できます。

賃貸物件の壁におすすめの防音対策

賃貸物件の壁におすすめの防音対策として、防音対策グッズを置く・貼るの2つをご紹介します。
防音対策グッズを置く
スタンドやパーテーションなどの防音対策グッズは、置くだけで簡単に空気伝播音に対応できます。
また、壁との間に3cm以上を開けて置けば、固体伝播音への対策としても有効です。
スタンドは、本体に吸音フォームがついていることが多く、音源の近くに手軽に置けるため、ゲーム実況や音楽の収録に便利です。
特定のタイミングでのみ使いたい、収納スペースがあまりないときは、コンパクトに折りたためるものを選びましょう。
パーテーションは、30〜50cmのデスク用から背丈程度のものまで幅広く、高さがあるタイプは目隠しとしても役立ちます。
防音対策グッズを貼る
吸音材・遮音材を壁に貼れば、空気伝播音に対応できます。
無地・美しい模様・木目調など、デザイン性に富んでいますので、部屋の雰囲気にあったものを選びましょう。
ただし、剥がすときに壁紙を損傷しないよう、貼り方には注意しなければなりません。
とくに、専用接着剤で貼り付けるタイプは、マスキングテープや養生テープ越しに貼り付けるなど、壁紙を保護する工夫が求められます。

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賃貸物件でもできる天井の防音対策

上階からの騒音は、賃貸物件によくある悩みの一つです。

天井を伝う音の種類

具体的な防音対策の前に、まずは天井を伝う音について見てみましょう。
天井を伝う音は、上階の住人にとっての床を伝う音であるため、多くは物を通して伝わる固体伝播音だと考えられます。
賃貸物件の構造による部分が大きいため、根本的な解決は難しいものの、防音対策によってある程度の軽減が見込めます。
上階の住人に相談しても改善されないときは、ご自身で防音対策を講じてみるのが良いでしょう。

賃貸物件の天井におすすめの防音対策

賃貸物件の壁におすすめの防音対策として、家具の配置を変える、吸音材や遮音材を貼る、の2つをご紹介します。
家具の配置を変える
音が気になる場所に家具を配置すれば、天井からの音が家具に吸音・遮音され、それだけで防音対策になります。
上階からの音の原因を把握し、その場所に上手く家具を配置できるよう、調節してみましょう。
吸音材や遮音材を貼る
効果は限定的ではありますが、天井に吸音材や遮音材を貼っても、ある程度の防音対策になります。
パネルやシートなどのようにさまざまなタイプがあり、それぞれ得意とする音が異なりますので、気になる音に適したものを選びましょう。
吸音材と遮音材の双方を貼り付けると、相乗効果が発揮され、より有効な防音対策になります。

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まとめ

賃貸物件の床の防音対策としては、防音カーペットや防音マット、防振マット、スリッパなどが挙げられます。
また、壁の防音対策としては、スタンドやパーテーションなどの防音対策グッズを置く、あるいは吸音材・遮音材を貼るのが効果的です。
その他、天井の防音対策としては、家具の配置替え、吸音材・遮音材のどちらか、または双方の貼り付けが挙げられます。

賃貸経営を新たに始めると、物件で発生したトラブルにオーナーとして対処する必要が生じます。
対処が少しでも容易になるよう、賃貸経営中に経験しやすい主なトラブル事例は、事前に確認しておくことが大事です。
そこで今回は、賃貸経営で注意したいトラブル事例として、家賃の滞納・騒音・ゴミ出しの3つを解説します。

賃貸経営で注意したいトラブル事例①家賃の滞納

賃貸経営にあたって注意したいのは、まず家賃の滞納です。
トラブルの内容や対処法などは、以下のとおりです。

家賃の滞納に関するトラブル事例

賃貸物件の借主は、毎月家賃を支払う義務がありますが、支払いが常に遅れなくおこなわれるとは限りません。
一部の借主は、家賃を滞納することがあります。
その滞納が一時的なものでない場合もあり、慢性的に滞納が続く事例も見受けられます。
そのため、賃貸経営においては注意が必要です。
滞納の原因はさまざまですが、借主の失業や収入減少が一因として考えられます。
とくに、コロナ禍においては、多くの方が失業や収入減少を経験し、オーナーの間で家賃滞納に対する懸念の声が多く聞かれました。

オーナー個人で可能な対処法

家賃を滞納された場合、オーナーが個人でできる対処法として、まずは口頭での督促があります。
滞納している借主に対面や電話で直接支払いを求めることで、家賃が支払われる可能性があるでしょう。
口頭で督促しても解決しない場合は、次に書面での督促をおこないます。
家賃が未納であることや早期の支払いを求めることを文書にまとめ、滞納中の借主に渡しましょう。
それでも効果がない場合は、内容証明郵便を使用して督促します。
これらの対応をおこなっても家賃が支払われない場合は、契約解除を通告します。

専門家の力を借りる方法

家賃の滞納に対して、オーナーが無理に個人で対処する必要はありません。
賃貸経営において、日頃の管理業務を管理会社に委託すれば、家賃の回収を任せることができます。
家賃の督促において法的措置を講じる段階に入った場合、弁護士や司法書士などの専門家が主な相談先となります。
専門家の助けを借りることで、少額訴訟や差し押さえなどの法的措置をとり、滞納された家賃を回収することが可能です。

家賃の滞納で強制退去は可能なのか

オーナーが借主を強制退去させるためには、双方の信頼関係を損なうほどの背信行為があったと認められる状況が必要です。
家賃の滞納は契約違反に該当しますが、単発かつ短期間の滞納では、一般的に信頼関係を損なうほどの背信行為とはみなされません。
借主を強制退去させることができるのは、約3か月にわたって滞納が続いた場合です。
この場合、双方の信頼関係が損なわれたとみなされ、オーナーからの契約解除が認められる傾向にあります。

賃貸経営で注意したいトラブル事例②騒音

賃貸経営中、借主同士の間で発生しやすいのが騒音トラブルです。
トラブルの当事者はどちらも借主ですが、オーナーにも一定のリスクがあるため、詳細は事前に確認しておきましょう。
騒音に関するトラブル事例やオーナーにとってのリスクは、以下のとおりです。

騒音に関するトラブル事例

騒音トラブルで多い事例は、まず小さな子どもが原因となるものです。
ファミリー世帯が主に住んでいる物件では、家庭に小さな子どもがいてもあまり問題視されません。
しかし、さまざまな住人がいる物件では、小さな子どもの声や生活音が単身者などから問題視され、トラブルに発展することがあります。
また、住人同士で生活習慣が大きく異なる物件では、生活音によるトラブルが発生しやすいです。
とくに、深夜や早朝などの時間帯には、わずかな音でも騒音となり、睡眠を妨げられたとしてクレームが発生することがあります。

オーナーにとってのリスク

賃貸物件で発生した騒音トラブルは、賃貸経営においてリスクとなります。
オーナーは借主に対して一定の住環境を提供する責任があり、騒音トラブルへの対処が不十分だと、借主から損害賠償を求められる可能性があります。
また、新たな借主を受け入れる際、オーナーは物件の問題点を事前に伝える必要があるでしょう。
騒音に関しては、人によって感じ方が異なるため、告知の必要性は一概にいえません。
しかし、騒音トラブルが過去に頻発していたり、オーナー自身が騒音の問題を把握していたりする場合は、事前の告知が求められます。
告知が必要な状況で、騒音のことを伏せたまま借主と契約すると、後に契約解除や慰謝料を請求される恐れがあります。

騒音トラブルへの対処法

騒音トラブルが発生した場合、まずは掲示板への張り紙や各住戸への手紙で、全員に注意喚起をおこなうのが基本です。
全員への注意喚起で事態が解決しない場合、被害を訴えている借主を中心にヒアリングをおこない、状況を確認します。
そのうえで、騒音を出している借主と直接話をし、改善をお願いしましょう。
なお、音の大きさに関して、一般的に許容範囲とされる範囲を受忍限度と呼びます。
受忍限度を超える騒音を出している借主に対しては、契約解除が可能な場合があります。

賃貸経営で注意したいトラブル事例③ゴミ出し

賃貸経営をおこなっているとき、借主のゴミ出しを原因とするトラブルがありえます。
ゴミ出しに関するトラブル事例やその対処法などは、以下のとおりです。

ゴミ出しに関するトラブル事例

賃貸物件でのゴミ出しでは、一部の借主がルールを守れていないことがあります。
よく見られるのは、ゴミが地域の指定どおりに分別されていない事例です。
分別が不十分なゴミは収集されないことがあるため、オーナーとしては注意が必要です。
また、ゴミを出す時間は地域によって異なり、前日の夜から出せることもあれば、当日の朝でないと出せないこともあります。
このような違いから、一部の借主がゴミ出しの時間帯に違反しているとのクレームが発生することがあります。
さらに、問題のあるゴミ出しをしているのが借主とは限りません。
賃貸物件のゴミ捨て場を近隣住民や通行人が無断で使用する事例も一部見られます。

ゴミ出しのトラブルへの対処法

賃貸経営中にゴミ出しのトラブルが発生した場合、まずは現地のゴミ捨て場を確認し、収集されていないものがあれば速やかに片付けましょう。
次に、再発防止に向けて借主たちに通知文を出します。
この際、頭ごなしに注意しないことが重要です。
ゴミ出しの方法は地域によって異なるため、出し方を悪意なく間違えているだけの可能性があります。
また、借主に海外の方がいる場合、日本語で書かれたゴミ出しのルールを正確に読めていないかもしれません。
これらの点を考慮し、ゴミの分別方法や収集日などを目立つ場所に掲示したり、各住戸に手紙を配布したりすることで、ゴミ出しの正しいルールを地道に周知することが大切です。

ゴミ捨て場の無断使用への対処法

賃貸物件のゴミ捨て場が第三者に無断で使用されている可能性がある場合、現地に張り紙を掲示するのが一つの方法です。
張り紙には、第三者の無断使用に対して今後は警察への通報や処分費用の請求をおこなう旨を記載し、牽制効果を持たせることができます。
また、費用がかかるものの、ゴミ捨て場に防犯カメラを設置することも、第三者による無断使用に対して有効な手段です。

まとめ

賃貸経営にあたっては、一部の借主から家賃を滞納される事例があり、対処法としてはオーナー個人での督促や管理会社への業務委託などが有効です。
借主同士の間でよく発生するのは、小さな子どもの声や生活音などを原因とする騒音トラブルであり、オーナーには適切な対処が求められます。
さらに、ゴミを出すときの分別や時間が守られていないなどのトラブルがありえるため、賃貸経営では注意が必要です。

賃貸物件で快適に生活するためには、さまざまな条件を考慮することが大切です。
たとえば、賃貸物件にある設備によっては、生活しやすさが変わるかもしれません。
そこで今回はお部屋探しをされている方に向けて、賃貸物件で人気の高い設備を一人暮らしとファミリー世帯に分けてご紹介します。
ご自身に必要な設備を見極めるポイントも解説しますので、ぜひご参考にしてください。

賃貸物件の設備で一人暮らしの方に人気の高いものとは

賃貸物件を探すときは、さまざまな希望条件があるでしょう。
たとえば物件のあるエリアや最寄り駅からの距離、間取りや広さなどの条件は、生活の利便性に関わる重要なポイントです。
そして、賃貸物件での生活を快適にするためには、設備も重要なポイントに挙げられます。
設備にはさまざまな種類があるので、人気の高い設備や必要とされる設備を確認しておくと、物件選びの際の参考になるでしょう。
人気の高い設備や必要とされる設備は、世帯構成によって異なる可能性があります。
そこで、まず一人暮らしの方に人気の高い設備と必要とされる設備について、それぞれ確認してみましょう。

一人暮らしの方に人気の高い設備とは

賃貸物件において一人暮らしの方に人気の高い設備の上位には、以下の3つが挙げられます。

●インターネット無料
●高速インターネット
●エントランスのオートロック

インターネット無料の賃貸物件は、料金を支払わずにインターネットを使用できます。
すでにインターネット環境が整っており、入居後すぐに使えることも人気の高い理由でしょう。
そして、インターネット環境においては料金だけではなく、近年は通信速度も重視されます。
通信速度が遅いとストレスにつながるので、快適に使える速度が求められているのでしょう。
インターネット環境以外で人気が高い設備は、エントランスのオートロックです。
エントランスにオートロックがあると、住人以外の方が入りにくいので安心感があるでしょう。
上記以外には、宅配ボックスも一人暮らしの方に人気の高い設備に挙げられます。
宅配ボックスがあると、配達時に不在でも荷物を受け取ることができるので、一人暮らしの場合はとくに役立つでしょう。
ほかにも浴室換気乾燥機や独立洗面台、システムキッチンなどの設備が一人暮らしの方に人気です。

一人暮らしの方に必要とされる設備とは

一人暮らしの方に必要とされる設備で上位に挙がるのは、室内洗濯機置き場やテレビモニター付きインターホン、インターネット無料です。
近年は室内洗濯機置き場やテレビモニター付きインターホンがないと、入居者がなかなか見つからないと言われています。
また、必要な設備にもインターネット無料が入っていることは注目したいポイントです。
インターネット無料は人気であるとともに、一人暮らしの方にとっては譲れない条件の1つであることが推察されます。

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賃貸物件の設備でファミリー世帯に人気の高いものとは

一人暮らしのケースの次は、ファミリー世帯のケースを確認してみましょう。
ファミリー世帯に人気の高い設備と、必要とされる設備をそれぞれご紹介します。

ファミリー世帯に人気の高い設備とは

ファミリー世帯に人気の高い設備の上位に入るのは、インターネット無料と追いだき機能、エントランスのオートロックです。
インターネット無料とエントランスのオートロックは、一人暮らしのケースでも上位に入っており、世帯構成にかかわらず人気の高い設備であることがうかがえます。
そして、追いだき機能の人気が高いことはファミリー世帯の特徴です。
ファミリー世帯は家族の入浴時間が異なることや、全員の入浴が終わるまでに時間がかかることが多いので、追いだき機能の需要が高いのでしょう。
ほかには高速インターネットやシステムキッチン、宅配ボックスや浴室換気乾燥機などの設備が人気です。
多少の違いはありますが、一人暮らしのケースもファミリー世帯のケースも人気の高い設備は似ていると言えるでしょう。

ファミリー世帯に必要とされる設備とは

次に、ファミリー世帯に必要とされる設備を確認してみましょう。
ファミリー世帯に必要とされることが多い設備は、テレビモニター付きインターホンや室内洗濯機置き場、独立洗面台です。
追いだき機能や洗浄機能付き便座、インターネット無料やシステムキッチンなども求められることの多い設備に挙げられます。
一人暮らしのケースと比較したときに異なる点は、宅配ボックスの必要度です。
一人暮らしのケースでは人気の設備にも必要な設備にも入っていますが、ファミリー世帯では必要な設備の上位には入っていません。
人気の設備には入っているので、設置されていると便利だと思う方は多いのでしょう。
一方、ファミリー世帯は家族の誰かが在宅している可能性があるので、ほかの設備に比べると必要性はそこまで高くないのかもしれません。
また、追いだき機能は人気の高い設備であるとともに必要な設備にも入っているので、ファミリー世帯にとっての重要度の高さがうかがえます。
それ以外は、基本的に一人暮らしのケースとそれほど変わらないと言えるでしょう。

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賃貸物件に必要な設備を見極めるためのポイントとは

賃貸物件において人気のある設備や必要とされる設備は、どれもあると便利なものばかりです。
ただし、設備が充実している賃貸物件は、基本的に家賃が高くなります。
そのため、設備へのこだわりが強すぎると家賃が予算を超えてしまい、支払いが困難になってしまう可能性があります。
家賃を予算内に抑えつつ快適な生活を実現するためには、世間一般の意見にとらわれず、ご自身にとって必要な設備を見極めることがポイントです。
まず、設置の有無によって家賃に差が出やすい設備と、差額の目安を確認してみましょう。

設置の有無によって家賃に差が出やすい設備とは

先述したなかで設置の有無によって家賃に差が出やすい設備には、オートロックと宅配ボックス、追いだき機能が挙げられます。
なかでも、オートロックは有無による家賃の差が大きい設備です。
家賃相場を比較すると、オートロックがある場合は8万2,000円、ない場合は5万6,000円で、1か月で2万6,000円もの差が生じます。
また、宅配ボックスの有無による家賃相場の差額は1か月で2万1,000円、追いだき機能は1か月で1万9,000円です。
賃貸物件にほしい設備を考えるときは、これだけの差額が生じても必要かどうか、予算とのバランスも考えながらしっかりと検討することが大切です。

賃貸物件の設備の必要性を判断するポイントとは

先述した3種類以外の設備も、設置されていると基本的に家賃が高くなります。
そのため、家賃が予算を超えてしまわないように、ご自身に必要な設備を判断するポイントを確認しておきましょう。
まず、インターネット無料はお得だと感じるかもしれませんが、料金が家賃に上乗せされていることがあります。
通信速度が遅いこともあるので、ご自身で契約したほうが快適に使用できる可能性があります。
追いだき機能は、シャワーを使うことが多い場合などはそれほど必要ないかもしれません。
設置の有無によって家賃の差が大きい設備の1つであるため、実際の生活をしっかりとイメージして必要性を考えましょう。
宅配ボックスも家賃に差が出る設備なので、事前に必要性をしっかりと考えることがポイントです。
時間指定配達やコンビニエンスストアでの受け取りなどで対応できそうな場合は、なくても困らない可能性があります。
このように、ほしい設備を考えるときはデメリットや家賃にも着目して、本当に必要かどうかを検討しましょう。

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まとめ

賃貸物件の設備には、設置されていると便利なものがたくさんあります。
ただし、設備が充実していると家賃が高くなるので注意が必要です。
一般的に人気のある設備や必要とされる設備を参考にしつつ、予算とのバランスを考えながらご自身に必要な設備を選びましょう。

賃貸経営では、空室が長引くと収益に大きな影響を与えるため、早めの対策が求められます。
物件の魅力を高める工夫を取り入れることで、入居希望者の関心を引きやすくなるでしょう。
また、第一印象を良くするリフォームや、設備の充実、契約条件の見直しも有効な対策です。
この記事では、賃貸経営における具体的な空室対策の方法や、収益を安定させるポイントについて解説していきます。
空室対策で悩みを抱えている方は、ぜひこの記事を参考になさってください。

物件の第一印象をよくする空室対策について

冒頭でもふれたように、賃貸物件の空室対策において、物件の第一印象を良くすることは非常に重要です。
なぜなら、入居希望者が物件を選ぶ際、最初に受ける印象がその後の意思決定に大きく影響するからです。
以下に、物件の第一印象を向上させるための具体的な対策を紹介します。

募集広告

効果的な募集広告は、入居希望者の関心を引き、内見につなげるための要です。
まず、高品質な写真を使用して、部屋の明るさや広さを強調してください。
自然光が差す時間帯に撮影し、広角レンズで室内全体が伝わるように工夫します。
キッチンやバスルームなど、興味を持たれやすい箇所の写真も忘れずに掲載しましょう。
物件情報は間取りや設備、周辺環境を正確かつ魅力的に記載し、生活のイメージを具体的に持ってもらうことが大切です。
物件の特長として、新築やリフォーム済み、セキュリティ設備の充実、ペット可などがあれば明確に示し、他物件との差別化を図りましょう。
加えて、入居開始日や敷金・礼金などの条件を示すと検討しやすくなります。
さらに、契約形態や初期費用の詳細を事前に伝えることで、問い合わせから契約までの流れがスムーズに進むでしょう。

共用部

共用部の清潔さや美観は、物件全体の印象を大きく左右します。
エントランスや廊下、階段、ゴミ置き場などを定期的に清掃し、管理状態の良さを示すことが大切です。
照明や装飾にも配慮し、防犯カメラやオートロックを導入すれば安心感を高められます。
共用部に、宅配ボックスや自動販売機などを設置すれば利便性が向上し、選ばれる物件になる可能性もあります。
共用部の照明は暗くなりすぎないよう配慮し、夜間でも安全に移動できるようにしましょう。

ホームステージング

ホームステージングは、空室に家具やインテリアを配置してモデルルームのように演出する手法です。
これにより、入居希望者が生活を具体的にイメージしやすくなり、物件の印象を高めます。
リビングルームにソファやテーブルを置き、ダイニングには食器をセッティングすれば、居住空間の雰囲気を演出できます。
ベッドルームには、寝具や照明を備え、快適な睡眠環境を想像してもらいましょう。
ホームステージングをおこなった部屋の写真を募集広告に掲載すれば、視覚的な訴求力も高まります。
ただし、業者へ依頼すると費用がかかるため、予算に応じて工夫することが大切です。

物件に付加価値をつける空室対策

賃貸物件に付加価値を与える取り組みは、他の物件との差別化や入居率の向上に効果的です。
入居者が重視する設備やサービスは、地域によって異なるため、ニーズを調査することも欠かせません。
周辺の競合物件と比較しながら、導入の優先順位を決めると効果的です。
以下に、具体的な施策を紹介します。

家具家電

家具や家電が備え付けられた物件は、新社会人や学生、単身赴任者など初期費用を抑えたい方にとって大きな魅力です。
洗濯機や冷蔵庫、電子レンジ、ベッドなどが揃っていれば、新たに購入する手間や費用を省けます。
そのため即入居が可能となり、空室期間の短縮にもつながるでしょう。
また、家具家電付きは短期滞在者や外国人労働者など、多様なニーズにも応え、稼働率向上に寄与します。
とくにベッドや机、テレビなどは単身者に好まれやすく、初期コストを抑えられるメリットがあります。
家具家電付き物件として宣伝することで、問い合わせ増加にも期待できるでしょう。

スマートホーム

近年、IoT技術を活用したスマートホーム化が注目されています。
スマートロックやスマートリモコンなどを導入すると、外出先からエアコンや照明を操作でき、快適な室内環境を事前に整えられます。
鍵の紛失リスクを軽減し、防犯面でも安心できるでしょう。
これらは比較的低コストで導入でき、物件の付加価値を高める手段となります。
スマート照明やエアコンの稼働状況を可視化し、エネルギー使用量を管理できる点も注目されています。

WiFi

現代の生活で、インターネット接続は必須だといっても過言ではないでしょう。
物件内に無料WiFiを整備すれば、入居者の満足度が高まります。
とくに、在宅勤務やオンライン学習が広がる中、安定した回線は魅力的です。
共用部にもWiFiを設置すれば、コミュニケーションの場を提供できるかもしれません。
スマートホーム化においても、安定したWiFi環境は不可欠です。
近年は、オンラインゲームや動画配信サービスなど大容量通信の需要が増えており、高速回線が整っている点は大きなアピールとなります。
これらの施策を組み合わせて実施すれば、物件の付加価値を高めて空室対策に役立ちます。
入居者のニーズを捉え、魅力的な住環境を提供することが安定した賃貸経営につながるでしょう。

解約を防止する観点からの空室対策について

賃貸物件の空室対策を考える際、解約を防止することも重要です。
長く住んでもらえれば、それだけ空室リスクを低減することができますし、安定した収益を確保できます。
退去理由には、設備の不満や管理状態の悪化なども含まれるため、日頃から細部まで気を配る必要があります。

定期清掃

共用部や敷地内を定期的に清掃することは、入居者の満足度につながります。
エントランスや廊下、階段などを週に一度清掃し、常に清潔に保ちましょう。
ゴミ置き場の整理や消毒も、衛生面で欠かせません。
季節ごとの特別清掃や、植栽の手入れをおこなうと物件全体の美観が向上し、長期的な居住を促進します。
また、定期的な設備点検を実施すれば小さな不具合を早期に発見でき、入居者からのクレームを未然に防ぎやすくなります。

コミュニケーション

入居者との良好なコミュニケーションは、解約防止に重要です。
定期的な連絡やアンケート調査でニーズや不満を把握し、適切に対応しましょう。
イベントや交流会を開催すれば、コミュニティが形成され、物件全体の雰囲気が良くなります。
メールや掲示板、SNSなどを活用すれば、連絡が取りやすくなるでしょう。
入居者専用の情報共有ツールを設けることで、苦情や相談がしやすくなり、早めの対応につなげられます。
このような工夫が、解約の抑制につながります。

更新時にプレゼント

契約更新時にプレゼントを贈ると、感謝の気持ちが伝わり、解約防止に有効です。
地域の特産品や季節のギフト、無料クリーニングや設備点検サービスなどで入居者に喜んでもらえます。
共用部の利用券や近隣施設の割引券も、生活を豊かにする提案となり、大切にされていると感じてもらいやすいでしょう。
更新手続きの際に手書きのメッセージカードを添えると、より温かみを感じてもらえます。
こうした配慮は、入居者との信頼関係を深めるきっかけとなるでしょう。

まとめ

賃貸経営の空室対策には、物件の第一印象を高める工夫をおこない、入居希望者に魅力を感じてもらうことがポイントです。
家具・家電の設置やスマートホーム化を取り入れることで、利便性を向上させ、競争力のある物件にすることができます。
また、定期清掃や入居者との良好な関係を築くことで解約を防ぎ、安定した賃貸経営を実現しましょう。

「駅近」の賃貸物件は、文字どおり駅から近い距離にあるため、メリットが大きいと考える方は多いでしょう。
しかし、駅近の賃貸物件にはメリットだけでなくデメリットがあることも理解しておかないと、住んでから後悔する可能性があります。
そこで今回は、駅近の賃貸物件に住むメリットとデメリットを、駅近の定義と併せて解説しますので、ぜひ今後の参考にしてみてください。

駅近の賃貸物件は駅から何分か

駅近の賃貸物件は、一般的に駅から徒歩5分圏内にある物件を指します。
ただし、徒歩10分圏内の賃貸物件でも駅近と感じる方もおり、どの範囲までを駅近とするかは個人の感覚によります。
駅近の定義はあくまでも参考程度にとらえておくと良いでしょう。

駅から賃貸物件まで徒歩何分か決める方法

賃貸物件の広告に掲載されている「駅から徒歩何分」の情報は「不動産の表示に関する公正競争規約」で定められた以下のルールにしたがい計算されています。

●徒歩1分＝80m
●生じた秒数はすべて繰り上げて計算
●分数は駅までの道の長さをもとに計測
●ハイヒールを履いた女性が歩く速度を基準として規定

秒数の繰り上げ計算について、たとえば駅から賃貸物件までの移動時間が徒歩2分1秒でも2分59秒でも、どちらも不動産広告では徒歩3分と表記されます。
不動産広告に記載されている「駅から徒歩何分」の表記は、道の距離を基に計算されたものであり、道路や駅の構造などは考慮されていません。
そのため、賃貸物件が駅近であっても、実際に歩いてみると広告に記載された時間よりも長くかかる可能性があることを理解しておきましょう。

「徒歩何分」を左右するポイント1．信号

駅までの道中に信号がある賃貸物件では、信号待ちによる時間のロスが発生する可能性があります。
交差点の規模にもよりますが、大きな通りであれば2～3分程度を目安に考慮しておくと良いでしょう。
また、踏切の待ち時間も「徒歩何分」の計算には含まれていないため、事前に踏切の有無を確認することをおすすめします。

「徒歩何分」を左右するポイント2．駅や賃貸物件の構造

「駅から徒歩何分」は駅の出入り口から賃貸物件のエントランスまでの距離を基に判断されます。
駅に着いてからホームに到着するまでに階段や連絡通路があっても、「駅から徒歩何分」には含まれないため、最寄りの駅が大きい場合は注意が必要です。
賃貸物件についても、高層階に住む場合はエレベーターの待ち時間や移動時間を考慮することをおすすめします。
さらに、エントランスが複数ある賃貸物件では、駅に近いエントランスから計測されることを覚えておきましょう。

駅近の賃貸物件を借りて住むメリット

駅近の賃貸物件に住むメリットは、主に生活の利便性の高さです。

メリット1．移動時間の短縮化

駅から自宅までの移動時間が短くなる点は、駅近の賃貸物件に住む大きなメリットです。
特に、電車を利用して通勤通学する方にとって、駅と賃貸物件の往復はほぼ毎日のことになるため、自由に使える時間が大幅に増えるでしょう。
朝、ゆっくり起床したり身支度を整えたり、帰宅後に資格取得に向けて勉強したり、プライベートを充実させることができ、生活が豊かになります。
また、雨や風が強い日でも駅近の賃貸物件なら屋外を移動する時間が短く、負担を軽減できます。
電車を頻繁に利用する方や車を所有していない方にとって、駅近の物件は魅力的と言えるでしょう。

メリット2．買い物の利便性

駅近の賃貸物件に住むと、毎日の買い物が便利になる可能性が高いです。
駅周辺にはスーパーマーケットやコンビニエンスストア、商店街などの商業施設が集中しやすいため、帰り道に立ち寄って買い物を済ませてから自宅に向かうことができます。
帰りが遅くなった場合でも、遠くまで移動する必要がないため、食材や日用品の購入も手軽におこなえます。
飲食店が多い地域であれば、自炊を避けたい日にもテイクアウトを利用して食事を楽しむことが可能です。
また、駅近の賃貸物件に住むと、重たい荷物や大きな買い物も持ち運びやすく、特売日のまとめ買いにも便利です。
買い物のしやすさを重視する方には、周辺が栄えている駅近の賃貸物件をおすすめします。

メリット3．通行量の多さ

駅近の賃貸物件に住むことで、夜道を歩く際のリスクを軽減できます。
乗降者数が多い駅周辺は人通りも多く、人目のある道を歩いて帰宅できるため、夜間の安全性が比較的高いでしょう。
賃貸物件が大通り沿いにある場合、通行人や車の通りも多いため、残業で遅くなっても帰宅しやすいです。
また、道中にコンビニエンスストアや深夜まで営業している飲食店があれば、夜間でも明るい道を歩けます。
一人暮らしを検討している女性や、仕事で夜遅く帰宅することが多い方は、駅近の物件を選ぶと良いでしょう。

駅近の賃貸物件を借りて住むデメリット

駅近の賃貸物件はメリットが多くある一方で、さまざまなデメリットもあります。

デメリット1．騒音問題

駅近の賃貸物件に住むデメリットの一つは、電車の走行音が気になることです。
駅までの距離が短いほど、自宅に近い場所を電車が走行し、電車が通過する際の音が室内に入りやすくなります。
終電が遅い路線の駅では、24時以降も電車が走るため、睡眠が妨げられる可能性があります。
また、踏切が近くにある賃貸物件では、電車が通るたびに音が発生し、騒音に悩まされるリスクが高くなるでしょう。
騒音を軽減しつつ駅近に住む場合は、防音設計の賃貸物件を探すと良いでしょう。
家賃が高くなる傾向がありますが、快適な生活を実現しやすくなります。

デメリット2．プライバシー侵害のリスク

駅近の賃貸物件に住むデメリットのひとつは、駅や電車から自宅が丸見えになることです。
駅周辺は利便性が高いため、建物の数が多く、隣の建物との距離が近くなる傾向があります。
そのため、窓から室内全体が見られる可能性が高くなります。
賃貸物件が線路沿いにある場合、電車の乗客や駅を利用する通行人の視界に自宅が入ることもあります。
プライバシー保護の観点から、駅近の賃貸物件に住む際は、窓と周辺道路や線路との位置関係、周囲の建物との距離や高さを事前に確認しておくことが重要です。

デメリット3．高額傾向にある家賃

駅近の賃貸物件に住む場合、家賃が高いというデメリットを覚悟して賃貸借契約を結ぶ必要があります。
賃貸物件は利便性が高いため、駅に近いほど需要が高まり、家賃が高額に設定されやすいです。
たとえば、駅から徒歩5分圏内と10分圏内の賃貸物件では約5,000円、駅から徒歩20分圏内になると1万円以上の差が生じることもあります。
いくら利便性が高くても、収入に見合わない家賃の物件を選ぶと家計が圧迫され、生活が苦しくなる可能性があります。
仕事で頻繁に出張がある方は、自宅で過ごす時間が少ないため、高い家賃の支払いが無駄に感じることもあるでしょう。
無理に駅近の賃貸物件を借りる必要がない場合、駅から少し離れたエリアで家賃が安い物件を探すのもおすすめです。

まとめ

駅近の賃貸物件とは、駅の出入り口と賃貸物件のエントランスを徒歩5分以内に移動できる物件を指します。
通勤通学時間の短縮や買い物の利便性向上など、快適な暮らしの実現に関するメリットは大きいと言えるでしょう。
しかし、家賃が高いなどデメリットもあるため、慎重に判断したうえで借りるか決めてみてください。

賃貸物件にはさまざまな条件や付加価値を備えた物件があり「家具家電付き賃貸物件」もそのひとつです。
一見利便性が高そうな家具家電付き賃貸物件ですが、メリットだけでなくデメリットもあります。
今回は、家具家電付き賃貸物件とは何か、メリットや注意点について解説します。

家具家電付き賃貸物件とは

賃貸物件のなかには、家具家電付きの条件で広告が出されている物件があります。
家具家電付きとは、賃貸物件のなかに最初から使える家具や家電が備えられている物件のことです。
大型の家具や家電を持ち込まなくても入居でき、退去時も置いていける物件として人気があります。

生活に最低限必要な家具や家電が設置されている

家具家電付き賃貸物件に設置されているのは、生活に最低限必要な家具です。
そのため、日常生活で使うすべての家具や家電が揃っているわけではありません。
炊飯器やアイロン、加湿器や扇風機、ホットカーペット、各種食器や収納用の家具など、生活を豊かにするための家具や家電については自力で用意する必要があります。
ただし、こういった家具や家電はそこまで単価が高くないものが多いため、初期費用は抑えられるでしょう。

家具家電付き賃貸物件における備え付け例

家具家電付き賃貸物件に備え付けられているのは、生活に最低限必要な家具や家電に限られます。
たとえばベッド、テレビ、テーブル、カーテン、コンロ、エアコン、冷蔵庫、洗濯機などです。
これらは比較的大型の家具や家電にあたるため、購入するとなると多額の費用がかかります。
家具家電付き賃貸物件では、こうした大型の家具や家電を大家さん側が用意して設置しておいてくれるのです。
ただし、どのような種類の家具や家電が設置されているのか、機種がどうなっているのかについては賃貸物件によって異なります。
そのため、事前に内見などによってどのような家具や家電があるのか、使い勝手は良さそうかなどをチェックしておきましょう。
また、退去時の原状回復や修繕費用の負担などについてもチェックしておくのがおすすめです。

家具家電付き賃貸物件のメリット

家具家電付き賃貸物件を選択すると、引っ越しにまつわるさまざまな費用を削減できるメリットがあります。
それは入居時だけでなく、退去時にも適用されるため、より手軽に引っ越しができるでしょう。
荷物の面でも手軽になるため、またすぐに引っ越す可能性があるときなどにおすすめです。

初期費用を抑えられる

家具家電付き賃貸物件に住むと、初期費用を抑えられます。
こうした物件に備え付けられている家具や家電は、生活に必須なうえに大型なものが多く、購入するとなると金額が大きくなります。
賃貸物件を借りて生活を始めるときは、ただでさえ敷金や礼金、火災保険料や保証会社の利用料、前家賃や不動産会社への仲介手数料などで出費が多いです。
そのような状況で十万円以上のお金をかけて家具や家電を用意するのは難しいと感じる方も珍しくありません。
家具家電付き賃貸物件は、そういった大型の家具や家電を購入しなくても生活を始められるのです。

引っ越し費用を抑えられる

家具家電付き賃貸物件には、入居時や退去時の引っ越し費用を抑えられるメリットがあります。
ベッドや冷蔵庫、洗濯機などの家具や家電は大きい分持ち運びや設置に手間がかかるものです。
そのため、引っ越しの荷物にこれらが含まれていると、引っ越し費用が高くなってしまいます。
自分でトラックなどを借りて荷物を運ぶケースでも、荷物が多いほど大容量の車両を借りる必要がありレンタル料金が高いです。
家具家電付き賃貸物件を選択すれば、これらの引っ越しにかかる費用を削減できるでしょう。

家具や家電の処分費用がかからない

家具家電付き賃貸物件のメリットは、退去時に備え付けてある家具や家電の処分費用がかからないことです。
一人暮らしのあと実家に帰るケースや単身赴任でいずれ家族のもとに戻るケースでは、退去時に不要な家具や家電を処分する必要があります。
大型の家具や家電はリサイクルショップに持ち込むこともできますが、売れないものは処分業者に依頼したり、粗大ゴミとして出したりして処分しなければなりません。
家具や家電をゴミとして処分するためには、相応の費用がかかります。
家具家電付き賃貸物件であれば、退去時も大型の家具や家電はそのまま置いていけるため処分の必要がありません。
家具や家電が必要なくなっても、簡単に引っ越しできるのがメリットです。

家具家電付き賃貸物件のデメリット

家具家電付き賃貸物件にはさまざまなメリットがありますが、いくつかのデメリットもあります。
そのため、物件選びや備え付け家具、家電の扱いには注意しなければなりません。

家具や家電は選べない

家具家電付き賃貸物件のデメリットは、使う家具や家電を好きなように選べないことです。
すでに大家さんが選んで購入したものが備え付けられているため「家具や家電をこれにしてほしい」といった要望は出せません。
そのため、色やデザインが気に入らなかったり、ほしい機能が付いていなかったりする可能性があります。
さらに、すでに備え付けてある家具や家電については、気に入らなかったとしても勝手に取り替えることはできません。
設置してある家具や家電はすべて大家さんの持ち物ですので、勝手に処分してしまうと弁償や賠償請求になる可能性があります。
そのため、契約を結ぶ前に内見でどのような家具や家電があるのかを確認し、許容できるかチェックするのがおすすめです。
とくに冷蔵庫の容量やコンロのタイプなど、利便性に関わる部分はしっかり確認しておきましょう。

故障に対応してもらえないことがある

家具家電付き賃貸物件のデメリットには、備え付けの家具や家電が故障したときに対応してもらえない可能性が挙げられます。
該当の家具や家電が契約書に「設備」として記載されていれば、管理の責任は大家さんにあるため、よほどの故意でない限り故障の対応も大家さんがおこなうのが一般的です。
一方で、契約書にこれらの家具や家電が「貸与」「無償貸与」として記載されているときは、入居者の方が自費で修理する必要があります。
そのため、契約をおこなうときに家具や家電の記載がどうなっているかについては、しっかり確認しておきたいものです。
また、大家さんが修理してくれる物件であっても、故障後ただちに対応してもらえるとは限らない点に注意が必要です。

家賃が割高になる可能性がある

家具家電付き賃貸物件には、家賃が高くなりやすい傾向があります。
同じ築年数で似た広さや間取りの物件と比べ、家具家電付き賃貸物件は20～30％ほど家賃が値上がりしていることが多いです。
そのため、一時的にそこに住むだけであれば家具や家電を購入するよりもトータルの費用は抑えられるものの、長期間住むのには向きません。
家賃として支払っている金額の超過分が、家具や家電を購入する費用をいずれ上回るためです。
したがって、その賃貸物件に何年住む予定があるかによっても物件の選び方を考える必要があるでしょう。

まとめ

家具家電付き賃貸物件は、生活に必要な家具や家電が備え付けられている賃貸物件です。
大型の家具や家電を購入する費用を節約でき、身軽に引っ越しができるメリットがあります。
一方で、家具や家電を選ぶことはできず、修繕費用も入居者負担になる可能性があるため注意が必要です。

賃貸物件を探していると、普通借家契約と定期借家契約という単語を目にすることがあります。
もっとも一般的なのは普通借家契約ですが、状況によっては定期借家契約が向いていることもあります。
いずれにもメリットとデメリットがあるので、それぞれの特徴を理解した上で選択することが大切です。
今回は定期借家契約にスポットをあて、普通借家契約との違いやメリットとデメリットを解説します。

定期借家契約と普通借家契約の違いとは

定期借家契約と普通借家契約の違いを確認する前に、賃貸借契約について解説します。
賃貸借契約（ちんたいしゃくけいやく）とは、貸主と借主の間で、物件の貸し借りをする際に結ぶ契約です。
この契約によって、貸主が借主に物件を使用・収益させることを約束し、借主が貸主に賃料を支払うことを約束します。
大家さんと直接契約を結ぶケースもありますが、基本的には不動産会社を介して契約を結ぶことになります。
賃貸借契約の概要がわかったところで、定期借家契約と普通借家契約の違いを確認していきましょう。

普通借家契約とは

普通借家契約とは、借主が希望する限り更新が可能な契約です。
一般的には2年更新となっており、住み続けたい場合は同じ条件で何度も更新できます。
借主の権利が強く、大家さんは正当な事由がない限り更新を拒否することはできません。
大家さん側の都合で更新を断る場合は、老朽化による建て替えなど、それ相応の理由が必要となります。
転勤の可能性がなく、同じ物件に長く住み続けたい方におすすめの契約形態です。

定期借家契約とは

定期借家契約は、あらかじめ契約期間が決まっている契約のことです。
契約期間が満了すると契約が終了するため、借主は退去しなければなりません。
大家さんとの交渉次第では継続して住むことも可能ですが、その場合は再契約を結ぶ必要があります。
「更新」ではなく「再契約」なので、家賃やペット飼育の可否といった条件が変更になる可能性もあります。
もし再契約時の条件に同意できない場合は、住み続けることができないので、退去しなければなりません。
転勤や引越しの予定があるなど、短期間だけ住みたい方におすすめの契約形態です。

定期借家契約のメリットとは

続いて、定期借家契約の物件を選ぶメリットを解説します。
あわせて定期借家契約が向いている方も解説するので、ぜひご自身の状況と照らし合わせてみてください。

メリット①相場より安い賃料で入居できる可能性がある

賃貸物件を借りる方の多くが長く住み続けることを前提にしていますが、定期借家契約は更新ができません。
借主側からするとデメリットになるため、その分賃料や初期費用が安く設定されていることも多いです。
定期借家契約の物件であれば、駅や学校の近くなど、人気エリアにある物件もお得に借りられる可能性があります。

メリット②入居者トラブルが長期化しない

賃貸物件にはさまざまな方が住んでいるため、時には住人の迷惑行為に悩むことがあるかもしれません。
たとえば夜に隣の部屋から話し声がきこえて眠れない、共用部分に私物が放置されていて邪魔になっているなどです。
借主を保護する意味合いが強い普通借家契約の場合、迷惑行為をする入居者もすぐには追い出すことができません。
そのため他の住民とトラブルになると、どちらか一方が契約を更新しない限りはストレスを抱えながら過ごすことになります。
定期借家契約であれば、契約満了とともに退去となるため、入居者トラブルが長期化する心配がありません。
迷惑行為をする方が居住するリスクが低くなる点は、借主にとっても大家さんにとっても大きなメリットでしょう。

メリット③期間限定で借りられる

定期借家契約の賃貸物件では、3か月や半年といった短期契約が可能なケースもあります。
転勤の間や自宅の建て替え期間だけ住みたいなど、期間を決めて借りることができる点がメリットです。
普通借家契約の場合、契約期間は1年以上と定められており、中途解約をすると違約金が発生することもあります。

メリット④品質の良い物件に住める可能性がある

定期借家契約では、大家さんが自宅として使用していた一戸建てや分譲マンションを借りられることもあります。
これは、大家さんが一時的な転勤などで自宅を離れる必要があり、空き家になって劣化するのを防ぐためです。
一戸建てや分譲マンションは通常の賃貸物件よりも設備が充実しており、建物のグレードが高い傾向にあります。
この場合も賃料が安く設定されていることが多く、グレードの高い物件でもお得に借りられるかもしれません。

定期借家契約に向いている方とは

定期借家契約の物件に住むのがおすすめなのは、以下の特徴に該当する方です。

●短期間だけ住みたい
●引越しが多い
●家賃や初期費用を抑えたい
●一人で暮らしている

定期借家契約の物件は契約期間が短い分、コストを抑えて好条件の物件に住める可能性があります。
契約更新ができないため、短期間だけ住みたい方に向いている契約方法といえるでしょう。
また普段から引越しが多くて荷物が少ない方や、一人暮らしで気軽に移動できる方などにもおすすめです。
「この地域にお試しで住んでみたい」という場合にも、定期借家契約の物件は活用しやすいでしょう。

定期借家契約のデメリットとは

定期借家契約にはメリットがあるものの、デメリットも存在します。
後悔しないためには、メリットとデメリットを比較した上で検討することが大切です。
ここからは、定期借家契約の物件を選ぶデメリットを解説します。

デメリット①原則として途中解約ができない

定期借家契約の場合、原則として途中解約ができません。
どうしても途中で引っ越しをしたい場合、残りの期間の家賃を支払う必要があります。
場合によっては、違約金が発生するケースもあるでしょう。
ただし、やむを得ない正当な理由がある場合は、途中解約が認められることがあります。
たとえば転勤や親族の介護などで、今住んでいる物件を使用し続けることが難しい場合などです。
また自然災害による被害により、借りている物件が住むに耐えない程度に損傷を受けた場合なども同様です。
事情がどこまで認められるかは大家さんの判断となるので、退去が必要になった際は早めに相談しましょう。

デメリット②住み続ける場合は再契約が必要になる

定期借家契約の物件に住み続けたい場合、大家さんと交渉して再契約の合意を得る必要があります。
先述したように、再契約は「更新」ではないので、家賃などの条件が変わる可能性があります。
新しく提示された条件に納得できなければ、再契約を結ぶことはできません。
また迷惑行為をしているなど、住人に問題があって再契約を断られるケースもあります。

デメリット③設備などの不具合に対応してもらえないケースもある

定期借家契約は、取り壊しが決まっている物件で用いられることも多いです。
この場合、設備に不具合があっても対応してもらえない可能性があります。
取り壊し予定の物件に新しい設備を導入しても、無駄になってしまうためです。
定期借家契約の物件を借りる際は必ず内見をして、室内や建物の状態をチェックしておきましょう。

まとめ

定期借家契約とは、あらかじめ契約期間が定められている契約のことです。
契約期間が満了すると契約が終了するため、借主は退去しなければなりません。
ただし、その分家賃が安く設定されていることも多く、人気エリアの物件もお得に借りられる可能性があります。
自宅の住み替えで仮住まいが必要など、短期間だけ住みたい場合は、定期借家契約の物件を探すと良いでしょう。

賃貸物件に入居する際には、大家さんによる入居審査がおこなわれます。
入居審査で大家さんが重視するポイントがいくつかあるため、スムーズに賃貸借契約を結べるよう事前に把握しておきましょう。
そこで今回は、賃貸物件の入居審査とはなにか、審査されるポイントや落ちやすい方の特徴について解説します。
賃貸物件の契約をご検討中の方は、ぜひ参考にしてみてください。

賃貸物件を契約する際におこなわれる入居審査とは

まずは、そもそも賃貸物件の入居審査とはなにか、その内容や見られるポイントについて解説します。

賃貸物件の入居審査とは

賃貸物件は、大家さんの大切な資産です。
大家さんにしてみれば、どのような方にでも部屋を貸せるわけではありません。
賃貸借契約を結ぶにあたって、安心して部屋を貸せる人物かどうかを判断するために、審査をおこなうのです。

入居審査で見られるポイント

賃貸物件の入居審査では、主に以下のようなことが判断材料になります。
支払い能力
大家さんは、所有する部屋を貸すことで家賃収入を得ます。
入居者から受け取った家賃は、そのまま大家さんの手元に残るわけではありません。
賃貸物件を運営するためには、管理会社に支払う管理委託料や仲介手数料、建物の修繕費、保険料、税金といった経費が発生します。
つまり、家賃収入がないと、大家さんは経費を支払えなくなってしまうのです。
もし家賃を支払えない方に部屋を貸せば、本来得られる家賃収入を得られません。
したがって、賃貸借契約を結ぶ際には「家賃を支払う能力があるかどうか」を重要なポイントとして審査します。
人となり
賃貸物件では、他人同士が同じ建物のなかで共同生活を送っています。
エントランスや階段、エレベーター、ごみ置き場などは共有スペースであるため、使用方法などルールを決めて使用しています。
この共有スペースの使い方について、入居者同士でトラブルになるケースは少なくありません。
ルールを守れない方に部屋を貸せば、ほかの入居者や近隣の住民とトラブルになる恐れがあります。
大きなトラブルに発展してほかの入居者が退去するような事態になると、空室が増えてしまうかもしれません。
空室が増えると、大家さんの家賃収入が減り、経営事態が苦しくなる可能性もあります。
そういったことにならないよう、入居希望者がどのような人物なのか、「人となり」も審査のポイントになります。

賃貸物件の入居審査では支払い能力が重要

賃貸物件を契約する際には、支払い能力と人物を重視して入居審査をおこなうことを先述しましたが、支払い能力はどのように判断されるのでしょうか。
そこで次に、賃貸物件の入居審査で重要な「支払い能力」について解説します。
賃貸物件における「支払い能力」は、以下のようなポイントに注目して、総合的に審査します。

●安定した収入があるか
●家賃が月収の3分の1まで
●職業

どういうことなのか、順番に解説します。

安定した収入があるか

前章でも解説しましたが、入居審査で大家さんが確認しておきたいことは、家賃を支払えるかどうかです。
つまり、安定した収入があるかを審査します。
安定した収入といっても、直近の数か月だけ収入があったというような状況では大家さんにとっても不安です。
したがって、収入金額だけでなく勤続年数も加味して審査します。
勤続年数が1年未満の方や、収入が不安定な方は、審査にとおらない可能性があります。

家賃が月収の3分の1まで

賃貸物件の家賃は、毎月の手取り額の30％程度を目安にするのが一般的です。
たとえば、月の手取り額が20万円の方なら、家賃6万円までが目安となります。
ただし、賃貸物件に入居すると、共益費や管理費を家賃と一緒に支払わなければなりません。
駐車場を借りている場合は、その月極料金も発生します。
したがって、実際は手取り額の30％より低い割合で家賃の上限を考える方が多いです。
月収のうち住居費の割合が高いことで生活が苦しくなり、家賃を支払えなくなれば大家さんも困るため、月収と家賃とのバランスがあまりにも悪いと、審査にとおらないかもしれません。

職業

支払い能力を審査するうえで、入居希望者の職業もチェックポイントの1つです。
たとえば、フリーターの方やフリーランスの方などは、収入が不安定であるとみなされ、審査にとおりにくいことがあります。
正社員や公務員であれば、比較的審査にとおりやすいですが、先述したように、勤続年数も考慮して審査されます。
なお、転職するタイミングで賃貸物件に入居したいというケースも珍しくありません。
その場合、賃貸借契約を結ぶ時点では無職であるため、契約できないのではないかと不安な方もいらっしゃるでしょう。
そのような場合は、前年度の源泉徴収票や働いていたときの所得税の納税証明書、新しい職場の給与支払い予定証明書などがあれば問題なく契約できることが多いです。
また、しばらく働いておらず、前年度の所得を証明できる書類がない場合でも、賃貸借契約の契約期間である2年分の家賃を支払えることを証明すれば、契約できる可能性があります。
たとえば、家賃2年分の貯金があるという方は、通帳の写しなどを提出して相談してみましょう。

賃貸物件の入居審査に落ちる方の特徴

賃貸物件を契約したくても、入居審査に落ちる方もいます。
それはどのようなケースなのかを事前に知っておくと、入居審査にとおるための対策をするうえで参考になるでしょう。
そこで最後に、賃貸物件の入居審査に落ちる方の主な特徴について解説します。

特徴1：家賃滞納の履歴がある

過去にほかの賃貸物件で家賃を滞納したことがある方は、入居審査に落ちる可能性があります。
また、クレジットカードの滞納なども入居審査に影響します。
これは、支払いや返済を滞納すると、信用情報機関に事故・延滞情報として登録されるためです。
いわゆる、ブラックリストに載るということです。
信用情報機関に登録されると約5年～7年間情報が消えないため、何年も前に滞納したことでも、入居審査に影響する場合があります。

特徴2：借金がある

借金があることだけで入居審査に落ちることは、基本的にはないでしょう。
安定した収入があり、家賃とのバランスがとれていれば、支払い能力があると判断される可能性が高いです。
ただし、入居審査をおこなう家賃保証会社によっては、審査が厳しくなることもあります。

特徴3：身なりや態度に問題がある

前章でも解説したように、賃貸物件の入居審査では「人となり」も重要なチェックポイントになります。
したがって、身なりや態度が悪い方は、入居審査に落ちる可能性が高いです。
大家さんにとっては、態度が高圧的だったり、暴言を吐いたりする人物の入居を避けたいと思うのは自然なことでしょう。
なぜなら、そのような人物を入居させれば、トラブルのもとになる恐れがあるためです。
このように、過去に家賃やクレジットカードを滞納したことがある方や、人柄に問題がある方は、入居審査にとおりにくいということを覚えておきましょう。

まとめ

賃貸物件に入居する際には、家賃の支払い能力があるか、人となりに問題がないかを審査します。
安定した収入があればそれほど心配する必要はありませんが、勤続年数が短い方や、月収の3分の1以上家賃がかかる物件に入居を希望する方は、審査にとおらない可能性もあります。
また、過去に賃貸物件の家賃を滞納したことがある場合や、大家さんから見てトラブルのもとになる恐れがあると判断された場合は、審査に落ちる可能性が高いことを知っておきましょう。

賃貸物件には単身者向けやファミリー向けなどさまざまな種類がありますが、近年は「シェアハウス」が注目を集めています。
シェアハウスは、ひとりで、もしくは家族で暮らすこれまでの賃貸物件の在り方とは異なるため、どのような暮らしになるのか想像がつかない方も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、シェアハウスの賃貸物件とはどのようなものなのか、家賃相場とメリットをご紹介します。
シェアハウスの賃貸物件への入居をご検討中の方は、ぜひ参考になさってください。

賃貸物件を探す前に知っておきたいシェアハウスとは？

賃貸物件にはさまざまな種類がありますが、その1つとして注目されているのがシェアハウスです。
ここでは、シェアハウスの概要や部屋のタイプについてご紹介します。

シェアハウスとは

シェアハウスとは、1つの建物内に自分の部屋とは別に共同で利用できるスペースがある賃貸物件のことです。
ラウンジやキッチンなどを共有し、ほかの住民との交流を楽しめる新しいタイプの住まいとして、おもに若い世代から注目されています。
また、通常の賃貸物件では考えられない大型スクリーンが設定されているシアタールームや、フィットネススタジオなどが完備されている物件もあります。
入居者同士の交流を大切にしたい方や、完全な一人暮らしは心細い方におすすめの賃貸物件だといえるでしょう。

シェアハウスのタイプ

シェアハウスの自室部分には、いくつかのタイプがあります。

●1名で1室を利用する「シングルルーム」タイプ
●2名で1室を利用する「シェアルーム」タイプ
●4～8名で一室を利用する「ドミトリー」タイプ

たとえば、プライベート空間を確保したい方や荷物が多い方は、プライベートタイプの部屋を選ぶと良いでしょう。
気心の知れた友人と部屋もシェアしたい方や、外出が多く寝るスペースだけあれば良い方には、複数名でシェアする部屋タイプがおすすめです。
どれも特徴や家賃が異なるため、ライフスタイルや好みに合った部屋タイプを選択してください。
また「楽器可」「ペット可」「シングルマザー限定」「在宅ワーカー限定」などのコンセプトが決められているシェアハウスもあります。
同じ趣味を持つ方同士で楽しんだり、助け合ったりすることができるため、気になる方は希望のエリアにどのようなシェアハウスがあるのかチェックしてみてください。

シェアハウスの賃貸物件の家賃相場

シェアハウスの賃貸物件の家賃相場は、一般的な賃貸物件のそれとは異なります。
シェアハウスの賃貸物件を探す際は、家賃についてもしっかりと把握しておくことが大切です。

家賃相場

シェアハウスの家賃相場は、5～6万円台です。
ただし必要最低限の設備がついたシェアハウスは3万円台、豪華かつ大規模なシェアハウスは7万円台など、家賃は規模や設備、部屋タイプに左右されます。
また一般的な賃貸物件の家賃相場が高い都心部では、シェアハウスの家賃相場も7～9万円とほかのエリアよりも高額になります。
部屋タイプ別の相場は、シングルルームタイプは5万4,000円、ドミトリータイプは4万円です。
家賃4万円以下のシェアハウスの場合は、だいたいがベッドのみのドミトリータイプで、入居者数が10人以下といったケースが多いでしょう。
4万円台になると、一般的なシェアハウスよりも小規模であるものの、シングルルームタイプやセミプライベートタイプ（仕切りのある2名以上の部屋）も選べるようになります。
5～6万円台は個室が設けられていることが多く、かつ交流の場も充実しているため、交流を目的とした方が集まることが特徴です。
7万円以上になると、シングルルームタイプで設備が充実している新築・築浅の大規模物件が増加します。

シェアハウスの「共益費」とは

一般的な賃貸物件で一人暮らしをする場合は、家賃のほかに生活費として、食費や水道光熱費、日用品費などの支払いが必要です。
しかしシェアハウスでは、水道光熱費や日用品などは共益費としてまとめて支払うケースが多く見られます。
共益費には水道光熱費、日用品費、通信費などが含まれ、相場は月額1万円程度です。
一般的な賃貸物件であれば、これらの費用で1万5,000円～2万円の支払いが生じるため、それと比べると少ない負担で済みます。

シェアハウスの家賃が安い理由

一般的な賃貸物件の家賃相場とシェアハウスの家賃相場とを比べると、シェアハウスのほうがリーズナブルであることがわかります。
これは、シェアタイプの賃貸物件は一般的な賃貸物件に比べて、設備の数が少ないためです。
一般的な賃貸物件であれば、部屋の数だけ浴室やキッチンなどを用意しなくてはなりませんが、シェアハウスであれば共用スペースとして設置するだけで済みます。
また自室部分にすべての設備をそろえる必要がない分、一室当たりの面積もコンパクトになります。
そのため建築時の費用を安く抑えることができ、結果として家賃も抑えられるという仕組みです。

シェアハウスの賃貸物件に住むメリット

シェアハウスの概要と家賃相場がわかったところで、実際に入居した場合どのようなメリットが得られるのでしょうか。
シェアハウスの賃貸物件で暮らすと得られる、おもなメリットは以下の4つです。

メリット①家具・家電を購入しなくて済む

シェアハウスで暮らすメリットは、家具や家電などがすでに備わっているため、入居時に購入しなくても良いことです。
家電や家具を購入するとなれば、何十万円もの出費となります。
また重い家電や家具を運ぶ必要がないため、身軽に引っ越しをすることができるでしょう。
とくに期間限定の転勤などで一時的に暮らす賃貸物件を探している場合は、家具・家電を購入しなくて済むことが大きなメリットだと感じられるはずです。

メリット②家事の負担が少ない

シェアハウスでは掃除や日用品の買い出しなどを管理会社がおこなっているケースが多く、自分で掃除をしたり、買い物に行ったりする必要がありません。
自室部分の掃除は自分でおこなうことになりますが、一般的な賃貸物件よりも面積がコンパクトであるため、手間が省けるでしょう。

メリット③初期費用を抑えられる

一般的な賃貸物件に入居する際は、家賃のほかに敷金や礼金を支払う必要があります。
しかし、シェアハウスの場合は、敷金や礼金を請求されることはありません。
敷金・礼金の金額は物件によって異なりますが、それぞれ家賃1～2か月分が目安です。
家賃2～4か月分のお金が浮くと考えると、シェアハウスがいかに初期費用を抑えられるかがわかります。
賃貸物件探しで、費用をできるだけ抑えたいという場合は、シェアハウスの入居を検討してみることをおすすめします。

メリット④生活費の計画を立てやすい

一般的な賃貸物件では日用品費や水道光熱費が変動しますが、シェアハウスでは共益費として一定の金額を支払うことになります。
そのため、季節を問わず生活費の計画を立てやすいことがメリットです。

まとめ

シェアハウスとは、1つの建物にそれぞれの部屋があり、住民同士が交流できる共有スペースも確保されている賃貸物件のことです。
シェアハウスのメリットは、入居時の金銭的な負担が小さいことや、家事の手間を減らせることなどです。
一般的な賃貸物件にくらべて家賃が安いこともメリットのひとつであり、5～6万円台で入居できますが、部屋タイプや規模などによって変動する点に注意しましょう。

初めての一人暮らしで、どれくらいのお金がかかるのか分からないという方もいるのではでしょうか。
そういった方は、いざ一人暮らしを始めた際に金欠に陥ってしまうと考えられます。
そこで、そんな方のために一人暮らしにかかる費用と節約方法について解説しますので、ぜひ参考にしてください。

一人暮らしにかかる家賃は？

一人暮らしを始める際、家賃は生活費の大部分を占める重要な要素です。
適切な家賃の目安を知ることで、無理のない生活設計が可能となります。
ここでは、家賃以外の費用や収入に対する家賃の割合、間取り別の家賃相場について解説します。

家賃を除いた費用

一人暮らしを始める際、家賃以外にもさまざまな費用が発生します。
まず、毎月の固定費として、光熱費や通信費が挙げられます。
光熱費は季節や使用状況によって変動しますが、平均的には月々1万円から1万5千円程度です。
通信費は、スマートフォンの料金やインターネット回線の費用を合わせて、月々5千円から1万円程度かかるとされています。
また、食費も重要な項目です。
自炊を中心とした場合、月々2万円から3万円程度が目安となります。
外食が多くなると、その分費用も増加します。
さらに、日用品や雑費、交通費なども考慮しなくてはなりません。
これらを合わせると、月々の生活費は家賃を除いて、おおよそ5万円から7万円程度となるでしょう。
これらの費用を把握し、家賃と合わせた総合的な生活費を計算することが大切です。

家賃の目安は手取り収入の1/4から1/3

家賃の適切な設定は、安定した生活を送る上で非常に重要です。
一般的に、家賃は手取り収入の1/4から1/3程度が適当とされています。
たとえば、手取り収入が20万円の場合、家賃は5万円から6万6千円程度が目安となります。
この範囲内で家賃を設定することで、他の生活費や貯蓄に十分な余裕を持つことができるでしょう。
家賃が手取り収入の1/3を超えると、生活費や予備費に圧迫を与え、経済的な負担が大きくなる可能性があります。
そのため、物件を選ぶ際には、家賃が自身の収入に見合った範囲内であるかを確認することが重要です。
また、初期費用や更新料など、家賃以外の費用も考慮して、総合的な予算を立てることをおすすめします。

間取り別の家賃

物件の間取りによって、家賃は大きく変動します。
一人暮らし向けの代表的な間取りとして、1R、1K、1DK、1LDKなどがあります。
1Rは、部屋とキッチンが一体となった間取りで、家賃は比較的低めで、都市部では月々4万円から6万円程度が相場です。
1Kは、部屋とキッチンが区切られており、プライバシーを重視する方に人気があります。
家賃は5万円から7万円程度が一般的です。
1DKは、ダイニングキッチンと居室が分かれており、ゆとりのある生活空間を求める方に適しています。
家賃は6万円から8万円程度が目安です。
1LDKは、リビングダイニングキッチンと寝室が分かれており、広めの空間を希望する方に人気です。
家賃は8万円から10万円程度となります。
これらは地域や築年数、設備によっても変動しますので、物件選びの際には複数の情報を比較し、自分のライフスタイルや予算に合った間取りを選ぶことが大切です。

一人暮らしにかかる生活費とは？

一人暮らしを始める際、生活費の把握は重要です。
家賃以外にも、光熱費や食費、交際費など多岐にわたる支出があります。
ここでは、これらの費用の目安について解説します。

光熱費

一人暮らしにおける光熱費は、月々約8,000円から14,000円が目安とされています。
内訳として、水道代は2,000円から3,000円、ガス代は2,000円から5,000円、電気代は4,000円から6,000円程度です。
季節や使用状況によって変動しますが、とくに夏季や冬季はエアコンの使用により、電気代が増加する傾向があります。
また、ガス代は都市ガスとプロパンガスで料金が異なり、一般的にプロパンガスの方が高めです。
節約のためには、エネルギー効率の高い家電の使用や、不要な電気の消灯、短時間のシャワー利用などが効果的です。
これらの工夫により、光熱費を抑えられるでしょう。

食費

一人暮らしの食費は、月々約25,000円から30,000円が平均的とされています。
この金額は、外食の頻度や自炊の有無によって大きく変動します。
外食が多い場合、食費は増加する可能性が高いですが、自炊を中心とすることで費用を抑えることができるでしょう。
また、まとめ買いや食材の冷凍保存、旬の食材を活用することで、さらに節約が可能です。
バランスの良い食事を心がけることで、健康面でもメリットが得られます。
食費の管理は、家計全体の安定にも直結するため、計画的な食生活を意識することが重要です。

交際費

交際費とは、友人や家族との外出や娯楽、飲み会などにかかる費用を指します。
一人暮らしの交際費は、月々約7,400円から20,000円程度が平均的とされています。
この幅は、個人のライフスタイルや交友関係、趣味嗜好によって大きく変動するでしょう。
たとえば、頻繁に外食や飲み会に参加する場合、交際費は増加します。
一方で、自宅での趣味やオンラインでの交流を増やすことで、交際費を抑えることが可能です。
交際費は生活の質にも影響を与えるため、無理のない範囲で予算を設定し、楽しみながら管理することが大切です。

一人暮らしをするには貯金が大切

一人暮らしを始める際、貯金を増やすためには、日々の生活費の見直しが重要です。
とくに、食費、光熱費、通信費は節約効果が高い項目です。
ここでは、これらの費用を抑える具体的な方法を解説します。

食費

食費の節約は、まず自炊を習慣化することから始めましょう。
外食やコンビニでの購入は便利ですが、費用がかさみやすいです。
自炊をすることで、食材費を抑えつつ、健康的な食生活を維持できます。
そして、週末にまとめて食材を購入し、作り置きをすることで、平日の調理時間を短縮できます。
また、特売日やタイムセールを活用し、食材をお得に手に入れる工夫も効果的です。
さらに、旬の食材は価格が安く、栄養価も高いため、積極的に取り入れましょう。
これらの方法を実践することで、月々の食費を大幅に削減できます。

光熱費

光熱費の節約には、日々の小さな工夫が積み重ねが重要です。
まず、エアコンの温度設定を見直し、夏は28度、冬は20度を目安に設定しましょう。
また、使用していない家電の電源はこまめに切り、待機電力を削減することが大切です。
照明をLEDに変更することで、消費電力を抑えることができます。
さらに、シャワーの時間を短縮し、ガスや水道の使用量を減らすことも効果的です。
これらの取り組みにより、月々の光熱費を抑えることが可能です。

通信費

通信費の見直しは、固定費の削減に直結します。
まず、スマートフォンの料金プランを確認し、自分の使用状況に合ったプランに変更しましょう。
データ使用量が少ない場合は、低容量のプランに切り替えることで、月々の料金を抑えられます。
また、格安SIMへの乗り換えも検討してみてください。
さらに、自宅のインターネット回線も見直し、必要以上の速度やオプションを契約していないか確認しましょう。
これらの見直しにより、通信費を大幅に削減できます。

まとめ

適切な家賃の目安を知ることで、無理のない生活設計が可能となります。
生活していくうえでは、家賃以外にも、光熱費や食費、交際費など多岐にわたる支出があります。
また、貯金することも考慮して生活設計をすることで、急な出費が発生した際にも困らないでしょう。